「働き方改革」を目的にしてしまう企業は、制度を新設し、ITツールを購入したものの利用度が低く、成果が出ません。

目的と手段をはき違えず、「企業の成長」と「社員の幸せ」の両立を目的として、
実現手段としての「働き方改革」を推進している企業が成功しています。
（日本企業605社を対象にした働き方改革取組み調査より）

主なクライアント及び取引先：日本銀行、パナソニック、ソニー、日立グループ、NTTグループ、竹中工務店、ラック、キャスター、総務省、経済産業省、日本経済新聞社、時事通信社、小学館、講談社、集英社、かんき出版、FCEグループ、SAP Japan、SAS Japan等

企業の利益を向上させ、社員の働きがいを向上させる「真の働き方改革」を実現するには、
社員と経営陣が「腹落ち感」を持ち、
会社と個人の成長スパイラルの仕組みを作ることが重要です。

主な過去の講演・インタビュー
Lecture History